注文当日にPBやチラシ商品も玄関まで宅配
「ネットスーパー」本格普及の背景
MONEYzine編集部  2009年06月28日 13:00 

　ネットで注文すると玄関まで商品を届けてくれるネットスーパーが、消費不振にあえぐスーパー業界の新しいビジネスモデルとして拡大している。

　インターネットで注文すれば自宅まで商品を届けてくれる宅配サービス「ネットスーパー」の利用が拡大している。今月発表された矢野経済研究所の調査によるとネットスーパーの市場規模は、2008年度に前年度比171.1％の231億円まで急伸している。

　東京都葛飾区在住の川口真理さん（31）は先週末はじめてネットスーパーを利用した。夫と2人暮らしで共働きの川口さんは平日にスーパーに行く時間がなく、週末にまとめ買いするのが習慣になっている。しかし先週末はあいにくの雨だった。車を持たず、普段は買い物に自転車を利用する川口さん夫婦は外出をあきらめ、そこで利用を決意したのがネットスーパーだった。

「午前中に注文したら、当日の午後には配達されました。お米や飲料など持ち運びに苦労する商品も購入したのですが、玄関まで届けてくれました」。配達時間は指定された時間帯から選ぶことができる。自宅で冷蔵庫の中身を確認しながら注文できるので、無駄な買い物も防げるという。「前からネットスーパーの存在は知っていたので、もっと早く利用すればよかった」と川口さんは笑う。

　インターネット上で気軽に買い物できる利便性から子育て中の主婦などを中心にネットスーパーの利用は年々増加している。今ではイトーヨーカ堂やイオン、マルエツや西友などスーパー業界大手が首都圏を中心にこぞってサービスを展開している。

　これまでも自宅まで商品を宅配するサービスは生協をはじめ宅配サービス業者が実施していたが、注文から配達まで一週間ほど時間がかかることが多く、また価格もスーパーの店頭商品と比べ比較的高かった。こうした問題を一挙に解決したのがネットスーパーだ。スーパーの場合、注文を受けてからの最短配達時間は3時間以内のところが多く、折込チラシに掲載されている特価商品や低価格のプライベートブランドもネットから購入できるようになっている。配送料も通常は300?600円程度かかるが、5000円以上の購入を条件などに配送料無料を実施しているスーパーも多い。川口さんもお米や飲料などをまとめ買いすることで送料を無料にした。

　ただ注意しなければならないのが、このネットスーパーは誰もが利用できるわけではないという点だ。注文を受けた商品は最寄りの実店舗からの配送となるため、店舗が自宅の近辺にない場合や店舗があってもその店が宅配サービスを実施していなければ利用できない。

　イトーヨーカ堂では北海道から兵庫県まで97店舗（09年4月時点）で展開しているが、西友やマツエツは首都圏が中心だ。

　だが、たとえ今サービスを受けられない人も、今後利用できるようになる可能性は高い。イトーヨーカ堂が全店舗でのサービスを目指しているように、各社ネットスーパーの新規開店を加速させているからだ。不況で消費が冷え込む中、大手スーパー各社にとってはネットスーパーが顧客獲得への切り札となっている。

　矢野経済研究所によると食品宅配サービス市場全体の規模は、今後女性の社会進出や高齢者などへの宅配需要の高まりから2013年度に1兆7922億円に達する見通しだ。この額はスーパー全体の市場規模の1割近くにあたる。今後は業界内のサービス競争の本格化が予想されるが、配達エリアの拡大や商品数の増加、送料無料化などが実現すれば消費者にとっては利便性が増すことになる。

蕨駅を中心に考えると近辺に10軒以上のスーパーがある。
自宅から徒歩で最も近いスーパーは5分圏内。
自宅から自転車で20分圏内だと、20軒程度のスーパーに行くことができる。

これだけ便利な環境だとなかなかネットスーパーを利用しようという気にはなれない。
子供ができれば利用せざるを得ないとは思うけど、今のところ理由がない。
とはいえ、ネット通販の達人としては気になる話題ではあある。

僕の買い物の中心は、実店舗からネット通販中心になっている。
この上食料や日用品までネットスーパーを利用してしまったら、実店舗はそれこそ食事だけの利用になってしまう。

外勤営業なので外に出なくなるということはないが、家出できる仕事に転職してしまったら、それこそ数ヶ月間引きこもることだって可能なわけだ。

こういったサービスは、都市部を中心に普及してきているそうだが、本当にこういったサービスが必要なのは過疎がすすんで老人ばかりになった集落じゃないだろうか。

「ネットができない」という状況ならそれまでのような気がしないでもないが、収益性のない地域には何とか公費で光ファイバーを引いてネット環境を作るしかない。
その上での民間サービスとして、週1回程度の定期巡回配送をやるのだ。
その業者はいろいろなサービスの代理店・代行契約を結んでおり、商品の配達・銀行預金の出し入れ・宅配便の荷物の預かり・クリーニング・家電の修理・保険代理業・ゴミの回収など、考えられることを何でもできるようにする。
利用者からの手数料と、代理店手数料、自治体からの補助で何とかやっていけるのでは、という気がするが。